「採算が取れない」と会社で耳にする機会はあるけれど、意味を聞かれるとよくわからないという方もいらっしゃるでしょう。
そこでこの記事では「採算が取れない」という言葉の意味や例文について解説します。そして、言葉の意味だけでなく採算が取れない状況を改善するための具体的なアプローチまで紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
▼また、適切な採算管理の実施方法については下記記事でご紹介していますので、あわせて参考にしてください
目次
「採算が取れない」の言葉の意味と例文
「採算が取れない」という言葉の意味を始め、例文・類義語・言い換えや「採算が合わない」との違いについて以下で解説します。
「採算が取れない」の言葉の意味とは？
「採算が取れない」とは、事業やサービスなどの収支の釣り合いが取れていない状態を意味します。英語では「unprofitable」「loss making」「money losing」と表記します。
そもそも「採算」という言葉の意味は「利益が確保できているかどうか」という観点から、収益を計算することです。その採算が取れていないということは、必要な経費が売上を越えるいわゆる“赤字”の状態。採算が取れないとは、簡単に言うと「利益が見込めない状態」と言い換えられます。
「採算が取れない」の使い方・例文
「採算が取れない」という言葉を使った例文は、以下のとおりです。
- 原料の価格の高騰により、売上が上がっても採算が取れない
- 採算が取れないため、新規事業から撤退する
- この企画内容では、採算が取れない可能性が高い
「採算が取れない」は赤字を意味するため、ビジネスにおけるややネガティブな文章で使う場合が多く見られます。
「採算が取れない」の類義語や言い換え
「採算が取れない」の類義語や言い換えとして、下記のような表現が挙げられます。
- 割りに合わない
- 収支の合わない
- 採算が合わない
- 赤字になる
- マイナスになる
- 欠損が出る
よく似ている「採算が合わない」は、目標の売上に達していないなどの理由で、計算と合わなくなった場合に使われることが多いです。「採算が取れない」は、赤字となることをより強調したい場合に使うという違いがあります。
「採算が取れない」場合の基本的な対処方法
言葉の意味を理解したうえで「採算が取れない」部門や事業がある場合の基本的な対処法について解説します。
「採算が取れない」部門や事業の現状を把握する
採算が取れない部門や事業の状況に対処するためには、まずは現状を正確に把握することが大切です。
採算が取れていない事業や部門が、どのような価値を顧客に提供しているか、社内でどのような役割を担っているのかをしっかりと把握しましょう。
対処方法を誤ると、事業に支障をきたしたり、顧客に対するサービスの品質低下を招いたりといった影響を与える恐れもあります。
「採算が取れない」部門や事業の再建
採算が取れない部門や事業の赤字を解消するためには、再建活動を通じて、その原因や実態を調査して改善を目指します。採算が取れない場合の、一般的な対処方法と言えるでしょう。
最近では会社の内部リソースで対処するのではなく、経営コンサルティングやM&Aといった外部企業と連携して再建を目指すケースが増えています。
「採算が取れない」部門や事業からの撤退
調査の結果、再建が難しいと判断した場合には、その部門や事業から撤退することも一つの選択肢となります。
撤退に伴って既存の事業が停止したり、整理解雇が必要になったりする場合もあるでしょう。労働組合・従業員・取引先に事業撤退の情報が漏れてしまうと大きなトラブルにつながる可能性もあるため、撤退には慎重な対応が必要になります。
「採算が取れない」部門や事業を継続する
現状は採算が取れない赤字の部門や事業であっても、貢献利益がプラスの場合には継続する場合があります。
貢献利益とは、売上高から変動費と、その事業や商品に直接関わる固定費（直接固定費）を引いて計算します。この貢献利益がプラスであれば、つまり売れればそれだけ利益が発生するということです。そのため、赤字であっても貢献利益が見込めるのであれば、事業を継続するべきと考えられます。
「採算が取れない」場合の収益の改善方法
採算が取れない状況で再建や継続をする場合には、課題解決のために売上高の増加・変動費削減・固定費削減といった改善のアプローチを行うことが大切です。
「採算が取れない」状況を改善し、収益を増やすための具体的な方法について以下で解説します。
売上高を増加させる
売上高が減少していて採算が取れていないならば、シンプルですが売上高を増加させる方法を検討しましょう。
営業力の強化・改善、付加価値の創出、マーケティング施策の見直しなどが効果的です。
変動費を削減する
限界利益（売上高ー変動費で算出）が減少している場合には、変動費の削減に取り組みましょう。変動費とは、売上の増減に伴って変わる費用のことです。
例えば、製造業・小売業・卸売業などであれば仕入れ値の変化が、変動費に影響を与えます。市場の相場やさまざまな仕入先の価格を把握し、計画にあったものを購入すれば、変動費の増加を最小限に抑えられるでしょう。
また、業務フローの見直しや在庫管理の徹底により、コストを抑えるという方法も考えられます。
固定費を削減する
変動費と合わせて、月々の決まった金額の支出である固定費も見直しましょう。 変動費は外部要因が関係するため削減が難しい部分もありますが、固定費は比較的コントロールしやすい費用だといえます。
固定費には、人件費・家賃・水道光熱費・広告宣伝費・リース料などが該当します。
固定費のなかでも、多くの割合を占めるのが人件費でしょう。しかし、急に賃金を下げたり、手当をなくしたりすれば、社員のモチベーションや会社への信頼が低下してしまう可能性があります。生産性の低下や離職が発生すれば、固定費は削減できても結果的に会社の利益を損なってしまうため注意が必要です。
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採算が取れない赤字の事業や部門には、そのような状況に陥っている原因があります。まずは、現状を正確に把握して解決すべき課題を明確にすることが大切です。
そして、売上高の増加・変動費削減・固定費削減といった赤字改善のアプローチに取り組み、収益を確保しましょう。
