業務の分業や細分化が進むと、プロセス単位で効率化されていても、全体で見ると作業が非効率になってしまっている場合があります。
その場合は、BPR（ビジネスプロセス リエンジニアリング）を行い、企業全体で業務改革への取り組みを検討する必要があります。企業の利益を最大化するため、全体的な業務フローや組織、制度を抜本的に見直し改革することが重要です。
この記事では、BPRについて、以下の項目を解説します。
- BPRの意義
- BPRのメリット
- BPRを行うプロセス
BPRの意義や手法について詳細を解説しているので、ぜひ参考にしてください。
BPR：ビジネスプロセス リエンジニアリングとは
BPR（ビジネスプロセス リエンジニアリング：Business Process Re-engineering）とは、プロジェクト全体をプロセスの観点から見直し、再構築することです。
業務フローや組織、制度、情報システムなどを根本的に見直し、再構築を行います。BPRによる業務改革で、生産性向上や競争力の強化、利益の最大化を目指します。
BPRが注目される背景
BPRが注目される背景には、業務の細分化による非効率化という課題があります。
業務の分業や細分化が進むと、各プロセスが分断され、プロジェクト全体で見ると業務効率が最適化されてないケースがあります。各部署、各プロセス内の最適化のみが目標とされ、プロジェクト全体や会社全体の業務効率化や、生産性の最大化が後回しになってしまいがちです。この状態を解消するには、BPRを行いプロジェクト全体の抜本的な改革が必要になります。
BPRは、1993年発行のベストセラー『リエンジニアリング革命』によって世界中に広まったと言われます。『リエンジニアリング革命』は、元マサチューセッツ工科大学教授であるマイケル・ハマーと、経営コンサルタントのジェイムス・チャンピによる共著です。
これまでの日本では、抜本的な業務改善によるリストラや、それによる社員との摩擦といったデメリットが大きく、あまり普及はしませんでした。
しかし現在では、労働人口の減少や企業間の競争力強化、生産性向上の必要性を受け、BPRが再び注目されています。
BPRと業務改善との違い
BPRと業務改善との違いは、業務改善が業務の一部を対象としているのに対し、BPRはプロジェクト全体のプロセスを再構築することを指しているという点です。
- BPR：全体の業務を抜本的に再構築すること
- 業務改善：一部の業務プロセスを改善すること
業務改善の場合は、業務フローは大きく変更せず無駄を省いて効率化することも含まれます。BPRは根本からの再構築なので、業務フローが大きく変更されたり、不要な部分は廃止されたりすることもあります。
▼業務改善について、その効果や進め方は下記記事で詳しく解説していますのであわせて参考にしてください
BPRのメリット
BPR導入によって、以下の2つのメリットが期待できます。
- 生産性の向上
- 従業員と顧客の満足度アップ
生産性の向上
BPRのメリット1つ目は、生産性の向上です。
BPRを導入して全体の業務プロセスを見直すことで、プロジェクトの遅延や生産性低下の原因（ボトルネック）になっている業務を特定できます。
全体的にプロセスを改善することで業務効率がアップし、生産性の向上も期待できます。
また、コスト削減や意思決定のスピードアップにもつながるという点がメリットです。
従業員と顧客の満足度アップ
2つ目のメリットは、従業員と顧客の満足度アップにつながるという点です。
BPRによって業務の無駄や非効率性が取り除かれ、業務をスムーズにすることで、過度なマルチタスクや長時間労働の軽減につながります。結果、従業員満足度の向上が期待できます。
また、それにともない納品物の品質も高まり、顧客の満足度向上にもつながる点がメリットです。
BPR導入の5つのプロセス
BPR導入は、以下の5つのプロセスで行います。
- 検討
- 分析
- 設計
- 実施
- モニタリング、評価
BPR導入のプロセスについて、1つずつ解説します。
検討
1つ目は、「検討」フェーズです。このフェーズでは、以下の2つを行います。
- 目標・目的の設定
- 対象とする業務の範囲決定
まず、BPRを行う目的と目標を明確にします。従業員から業務で改善すべきポイントをヒアリングし、経営層から企業戦略をふまえた改善点をヒアリングします。ヒアリングした内容をまとめ、経営層や従業員と共有して話し合いをし、認識を一致させておくことが重要です。
話し合いの結果、BPRの目的や目標、方向性を決定します。
また、BPRの対象となる業務の範囲と、改革のポイントとなるキープロセスを明らかにすることも必要です。業務の再構築単位であるBSU（ビジネス・システム・ユニット）を定め、プロセスを明らかにした上で優先順位を決定します。
分析
2つ目のフェーズは「分析」です。分析フェーズでは、以下のポイントに沿って現状の把握と課題の洗い出しを行います。
- 業務フロー
- 業務量
- 業務の分担
業務量や業務の分担を可視化するには、TimeCrowdのようなITツールの導入がおすすめです。
TimeCrowdでは、以下のようなレポートを取得できます。
- タスクの所要時間
- メンバーの業務量
メンバーごとの総労働時間と、タスクごと・プロジェクトごとの労働時間を集計できるので、メンバーの業務量を確認できます。業務量に偏りがある場合は、分担の見直しが必要です。
業務フローの無駄や時間がかかりすぎているタスク、業務分担の偏りなどがある場合は、解消するよう検討します。
時間管理ツール「TimeCrowd」の資料をダウンロード設計
3つ目の「設計」フェーズでは、2の分析フェーズで洗い出した課題を改善するため、戦略や方針を策定します。新たなビジネスプロセスを設計し、それを構築するための具体的な方法を検討して計画を立てます。
BPRで行う戦略には、主に以下のようなものがあります。
- プロセスの標準化
- アウトソーシングの利用
- ERPシステムの導入
- シェアードサービスの利用
シェアードサービスとは、分散している業務（経理、総務、人事など）を一箇所に集約し、業務効率やコスト削減をはかることです。
このように業務の一部だけを効率化するのではなく、システム導入やフロー全体の変更、組織編成の変更などによって全体の業務を改革するのがBPRです。
実施
「実施」フェーズは、3の「設計」フェーズで計画した内容を実行するフェーズです。実施にあたってはトップから従業員に対し、改革の必要性やメリットを共有して認識を合わせておくことが重要です。
改革実施の進捗を管理し、達成できているか、方向性がずれていないか点検しながら進めます。達成度を確認するために、マイルストーンを作成しておくのがおすすめです。
▼マイルストーンについての詳細は、以下の記事をご参照ください
モニタリング、評価
「モニタリング、評価」フェーズでは、BPR実施後の効果をモニタリングして達成度を評価します。
業務プロセスに問題はないか、BPR実施後の効果と想定していた効果の差異はないかという点について評価します。問題が発生したり、実際の効果が想定とあまりに乖離している場合は「検討」フェーズに戻ってやり直しをするのも選択肢の1つです。
BPRの成果を従業員にも共有し、さらなる改善につなげていくことが重要です。
BPR導入の7つの基本姿勢
BPRはさまざまな部署で実施し、社内全体で業務改革を行います。
明確な目標を設定せず取り組んだり、目的や意義が社内に浸透していなかったりすると、BPRの効果が期待できなくなります。大掛かりな改革が必要になることもあるので、基本姿勢をしっかりと固めておくことが重要です。
BPR推進のために、日本能率協会コンサルティング（JMAC）は以下の7つの基本姿勢を推奨しています。
- 白紙姿勢（ゼロ・リセット）
従来のフローにとらわれず、一からビジネスプロセスを構築し直す。 - 経営力と現場力の連携
トップのリーダーシップと、ミドルの改革推進を連携させてBPRを行う。現場に改革を浸透させるため、トップによる改革宣言が必要。 - 段階的成果出し
BPRの成果を短期的な成果と中長期の成果とに分けて、段階的に実現する。 - ITの実際的活用
必要に応じてITツールを活用する。ただし、ITツール導入が目標にならないようにする。 - 業務面・情報面での基盤整備
業務の標準化や共通化を行う。また、全社的に情報を共有できるシステムを構築する。 - 人材変革の重視
経営層が自らの能力を見直し、業務改革にあわせた人材変革を行う。業務改革人材の育成も必要。 - 業務改革の徹底実施
改革が中途半端にならないよう、徹底して行う。参照：第57回 BPRは前向きの経営改革
まとめ：TimeCrowdでボトルネックの業務を特定
BPRは単なる業務改善とは異なり、企業の利益を最大化するためにプロジェクト全体、企業全体で業務改革を行うことを指します。
BPRによって抜本的な業務改革をすることで、生産性の向上や、従業員・顧客の満足度向上が期待できます。
BPRは「なんとなく」で行うのではなく、目標や意義、基本姿勢をしっかりと固めてから実行することが重要です。業務フロー全体の見直しや組織改変が必要になることもあるので、従業員に対しても目標の共有を行い、社内全体で取り組むことが大切です。
BPRの成果を高めるためには、現状を正確に可視化して把握する必要があります。ボトルネックとなっている業務の特定には、タスクの所要時間を集計できるTimeCrowdがおすすめです。タスクの開始・終了時に打刻をするだけのシンプルな操作性で、従業員に負担をかけずに導入することができます。
3,500社以上の導入実績をもとに導入・運用のサポートをさせていただきますので、お気軽にご相談ください。
時間管理ツール「TimeCrowd」の資料をダウンロード
